人的資本経営の課題と可能性 – MS&ADインターリスク総研が全国の企業に実態調査を実施 

調査概要

調査名：人的資本経営に関する実態調査
調査対象：従業員100名以上の企業に勤務する人事担当者・意思決定者(課長職以上)
回答者数：1,241人
調査期間：2025年8月22日～8月24日
調査方法：インターネット調査
監修：岩本 隆 氏
実施主体：MS&ADインターリスク総研株式会社
詳細レポートURL: https://malp.rm-navi.com/rs/787-GPU-288/images/SurveyReport_HumanCapital.pdf?version=0

調査の見解：人的資本経営のPDCAサイクルとデータ活用が課題

調査の結果、人事データを分析や経営判断へ活用している企業が約4割にとどまり、データ活用の「量から質」への転換が今後の課題であることが明らかになりました。特に、人的資本経営におけるPDCAサイクルの「目標の設定」と「施策の効果検証」に不足が見られ、施策の効果を客観的に評価、次の改善に活かすフィードバックループが十分機能していない状況が明らかになりました。

人事データの利活用と人的資本経営の関係

また、データの利活用が進む企業ほど、人的資本経営の効果を実感する傾向にあることも調査により判明しました。利活用できているデータの領域が多い企業では、人的資本経営の成果向上につながるエビデンスが見られました。

まとめ

人的資本経営の成果を最大化するためには、PDCAサイクルの全体を通じたデータの使用と利活用が必要であり、企業はこれらの取り組みを進めるべきであると調査は指摘しています。
関連リンク: ホワイトペーパー https://malp.rm-navi.com/rs/787-GPU-288/images/DownloadableMaterials_HumanCapital.pdf?version=0